明日は九段でお花見を予定しているが、なんとなく肌寒いかも。
あれこれと身辺あわただしく、こころ穏やかならず。「4月は地獄の季節だ・・・・」（T・Sエリオット）、そうかも知れない。
相場も４月いっぱいはダメだろう。某社長から久方ぶりにTEL。「そろそろ株を買いたい」と。勘のいい方だけにそろそろかもと考えも揺らぐ。「もうはまだ、まだはもう」、この勝負の哲理を何年たっても極めることができない。
・・・・今週の相場は、米国の住宅ローン債務者対策の行方に注目が集まりそうだ。２９日にブッシュ大統領がラジオ番組で表明した、住宅価格の値下がりで苦しむ住宅ローン債務者に対する債務削減策拡充、は先日のバーナンキＦＲＢ議長の住宅ローン元本を銀行が削減する提案と同じであり、米住宅価格の下げ止まりを狙った公的資金投入に一歩踏み入れた対策と理解できる。ただ、市場の読み
は既に既定路線である可能性も高く、詳細な内容を確認したいところだ。前週末の日経平均が高値引けになったとは言え、売買高が低水準のままであり、この限りでは相場の反発は自律反発止まりの感が強い。もっとも、大勢感で少し長めの底値圏形成局面とみられ、あまり小事に拘るのは禁物かもしれない。今週のポイントは３月調査の日銀短観、米国でＩＳＭ製造業景況感指数や雇用統計が注目されよう。
・・・・先週末２８日の日経平均の上昇は唐突な印象を受けた。日経平均は３日ぶりに反発、しかも前日比２１５円高の上昇である。市場では年度末のドレッシング買いとの見方が多かったものの、大口の株価指数先物買いによる大幅高は何らかのニュースを先取りした動きも感じられた。噂として米住宅対策に公的資金投入との話もあったが、米国は深夜でありその可能性の真偽がいぶかしがられた。
しかし、３０日の読売新聞によれば、２９日付の米紙ワシントン・ポストで、ブッシュ政権の当局者が「低所得者向けサブプライムローン問題で住宅差し押さえの危機にある数千人の借り手に対し公的支援の検討に入った」と報道されていた。同紙によると、支援策は米連邦住宅局（ＦＨＡ）の債務保証を活用。住宅価格の下落で担保価値を上回るローン返済を強いられている借り手に対し、貸し手の金融機関がローンの一部を放棄することを条件に、借り手が低利のローンに借り換えるのをＦＨＡが保証する方法だ。ここで借り換えの焦げ付きが発生すれば、それを公的資金で穴埋めする。つまり税金投入である。これまでブッシュ大統領は公的資金投入をかたくなに拒んできていただけに、その変身は注目に値しよう。また、バーナンキＦＲＢ議長も先の講演で金融機関の住宅ローン元本削減が必要であると訴えており、米政権とＦＲＢが一体となって動き出してきた感がある。
２８日の日経平均の大幅上昇が事情通の先物買いなら、当然同日のＮＹダウ平均も反応するはずであろう。ところが同日のＮＹダウ平均は前日比８６ドル安となっており、その反応に違和感を生じる。もっとも、報道は２９日の土曜日であり、株価への影響は限られたとの見方もある。また、住宅ローン債務者対策には複数案がこれまで提示されており、どの方式が有力なのか、あるいは市場に既にその程度のことは織り込み済みなのか、このあたりが読みにくい。月曜日の相場が教えてくれるのを待つしかない。いずれにせよサブプライム問題解決の核心に徐々に迫ってきていることは間違いなかろう。
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